勤労者における長期病休発生の実態調査－大規模職域研究に基づく性差に着目した検討－

令和7年5月22日
国立健康危機管理研究機構

発表のポイント

• 本研究では、10数の企業の勤労者約10万人から収集した病休情報に基づき、2012年度から2021年度の10年間における長期病休の発生率を性別・年齢・原因別に調べた。
• 女性は男性に比べて長期病休発生率が高く、原因別にみると妊娠関連の健康問題のほか、腫瘍、筋骨格系疾患、外傷に起因する長期病休が多かった。
• 男女ともに長期病休の主な原因疾患は年齢による違いがみられたが、その違いは女性において顕著であり、ライフステージによって異なる健康課題を抱えていることが示唆された。

概要

　病気やケガによる欠勤（病休）は個人、企業、社会に生産や経済などの損失となります。長期にわたる病休（長期病休）については産業保健上の専門的対応が求められていますが、その予防やケアに関する対策の立案や計画に必要な長期病休のデータが少ないのが現状です。労働人口の約45%を占める女性には社会での一層の活躍が期待されており、女性における長期病休の発生状況やその原因疾患の実態把握がこれまで以上に大切になっています。
　国立健康危機管理研究機構(JIHS)臨床研究センター疫学・予防研究部の谷山祐香里研究員、溝上哲也部長らは、関東・東海地方に本社がある10数社の勤労者約10万人を対象にした職域多施設研究（J-ECOHスタディ）において、2012年度から2021年度までの10年間の長期病休発生率注2を性別、年齢、原因別に調べました。

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